国内最大規模となる 2022年度 全国大学生満足度調査
（Students’ Satisfaction Survey） を実施、
学生の体験に基づく発信こそが大学のブランド価値向上につながります

株式会社マインドシェア（代表取締役社長：今井祥雅）は、短期大学生、専門職大学生を含む全国の大学生（以下、学生）を対象に「2022年度　全国大学生満足度調査 （Students’ Satisfaction Survey:略称SSS）※商標登録申請中」を実施いたしました。（調査期間：2023年2月24日～3月13日）

大学を取り巻く環境は、18歳人口の減少など構造的な変化を含め厳しさを増しています。大学が今後存続していくためには大学自身の価値を明確にし、発信していくことが重要です。それにむけて大学が取り組むべき課題は数多くありますが、中でも在学生の「満足度」向上は欠かせません。学生の体験に基づく発信が大学のブランド価値を作るからです。在学生の「満足度」向上を実現することは、保護者や高校教諭の大学に対する価値向上につながり、大学への志願者増、大学の教育内容の充実等、大学経営において正のスパイラルの成形につながっていきます。

本調査では、学生が所属する大学の「満足度」「入学前の期待度」など計35項目を聴取。大学生の「居場所」や「人間関係」など満足度を左右する可能性のある要素を調査項目に採用しています。13,081人の学生のリアルな声を聴衆し、大学「満足度」にどのような影響を与え合っているのか、どの要素が満足度向上に影響しているのかが把握できる内容となっております。幅広く大学の満足度を聴取する調査としては国内最大規模となります。

全国大学生満足度調査（Students’ Satisfaction Survey）※商標登録申請中は、各大学で実施されている在学生の満足度調査との比較もしていただけることを想定しており、例えば全国13,081人の大学生の「満足度」などを、「全国」「エリア（地域）」「大学の規模（学生数）」など、様々な切り口で各大学の結果と比較でき、各大学の立ち位置・強み・課題を発見・確認することができます。
※比較にあたっては、各大学において、同様の設計で調査を実施いただく必要があります。

本調査の詳細については、2023年4月中旬よりYouTubeにて皆さまにお伝えいたします。

ご覧になりたい方は詳細決定後ご連絡いたしますので、
【全国大学生満足度調査（Students’ Satisfaction Survey）詳細説明セミナー開催について】より登録をお願いいたします。また、すぐに本調査の詳細を知りたい、自大学のブランド力を向上させたい、自大学の現在の立ち位置を把握したいなどのご要望があれば、【こちら】よりご連絡ください。

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株式会社マインドシェアは1989年の創業以来、様々な企業・団体・教育機関の「選ばれる価値づくり」を支援しているマーケティングファームです。魅力的な商品・サービスを世の中に提案・発信していくにあたり“選ばれるための満足が得られるか”を追求しており、マーケティングリサーチからコンセプト構築、販売促進までトータルにマーケティングを支援しています。
これまで23年にわたり、毎年40校以上のサポートを請け負った実績と知見を踏まえ、各大学のパートナーとして「選ばれる価値づくり」「学校ブランディング」を支援して参ります。

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2022年度 全国大学生満足度調査（Students’ Satisfaction Survey）※商標登録申請中

調査手法 : 調査パネルを用いたインターネット定量調査
調査対象 : 全国の大学、短期大学、専門職大学に通う18～29歳の学生（2023年2～3月時点）
調査期間 : 2023年2月24日（金）～3月13日（月）
調査項目 :
・性別
・年齢
・学校区分（大学・短期大学・専門職大学）
・学年
・大学種別（国立・公立・私立）
・大学所在地（都道府県）
・通学時間
・大学の学生数
・学部の偏差値
・入学形態
・学部分野
・大学名
・志望順位
・志望意識の強さ
・受験時の大学選びの行動
・大学の総合満足度
・受験時の期待度（35項目）
・現在の満足度（35項目）
・大学生活での重視点（35項目）
・大学の推奨度
・大学での取り組み/注力したこと
・能力の成長期待
・能力の成長実感
・居住形態
・居場所の有無
・現在の人間関係
・不安に感じていること

有効回答数 : 計13,081サンプル
（男性：6,781サンプル、女性：6,033サンプル、どちらともいえない・回答したくない：267サンプル）
割付 : 令和4年度学校基本調査に基づき、国内在住の大学生（短期大学生、専門職大学生を含む）男女の構成比に合わせて回収　※「どちらともいえない・回答したくない」との選択肢も設けたが、構成比が不明のため割付対象外とした