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商業マーケティング

従業員満足度調査(ES調査)

従業員満足度調査(ES調査)で、
組織力を高め企業の成長につなげる

従業員の意識向上は、組織の力を強めると同時に、サービスの質を高め、「顧客満足度」や「ブランド価値の向上」に直結する大切な「経営課題」です。従業員満足度調査(ES調査)を実施することで現場力を強化し、業績向上につながる好循環を生み出しています。

従業員満足度(ES調査)が重要な理由

従業員満足度はその名の通り、従業員が現在置かれている環境に対してどのように感じているかを表す指標です。
組織に属し、働くと言うことは人間関係や雇用状況など、さまざまな要因に常に触れている状態にあります。

具体的には上司や同僚、部下などとの人間関係や、報酬や福利厚生、制度、労働状況(残業や休日出勤、有給休暇の消化など)、企業理念や経営方針との相性など、その要因はさまざまです。

それらの要因から受ける影響が従業員にとってプラス要素/マイナス要素となり、結果、労働環境に対する『満足度』が総合的に判断されます。

従業員満足度調査(ES調査)はさまざまな状況下にある従業員の『今』を見極め、企業課題を発見するために、とても大切な調査であると言えます。

こんな時は従業員満足度調査(ES調査)を取り入れるべき

従業員満足度調査(ES調査)は、雇用関係が存在するすべての企業が実施した方がよい調査であると言えますが、その中でも次に挙げるような事象が見られる企業は、特に積極的な検討を行なった方が良いと言えます。

  • 企業理念に沿わない従業員が複数名見られる
  • 職場の人間関係がギスギスしている
  • 離職率が高く、新卒社員だけでなく中途社員も企業を去っていく
  • 一生懸命働いているものの、業績がその状況に見合わない
  • 従業員の報酬が数年にわたり変わっていない

従業員が抱える組織への不満は必ずしも表面化するとは限りません。だからこそ、小さなきっかけを見逃さず、積極的に実施することが求められます。

従業員満足度調査(ES調査)を行う5つのメリット

従業員満足度調査(ES調査)を行うことで次のようなメリットが見られます。

1:事業課題の発見

部署や部門、企業全体などさまざまなレイヤーにおける課題が定量的・定性的に把握することができます。

2:理念や行動指針の浸透状況の可視化

企業が定める理念や行動指針がどれくらい従業員に浸透しているのか、またそれらはどのように捉えられているのかなど、数値化できなかった事実が明確になります。

3:離職率の低下

従業員満足度調査(ES調査)により、社内の問題点が把握・改善されることで労働環境が改善され、結果として離職率の低下につながります。

4:採用コストの削減

社内環境が改善され、自社への満足度が高まることで従業員の帰属意識も高まります。その結果、従業員自身が周囲へ発信する自社の“評価”が改善されます。改善された評価は口コミとして伝播、伝わった評価が企業の魅力として映り、入社希望者に魅力的な会社として評価され、応募者確保も容易となります。

5:業績の向上・改善

企業に売上をもたらすのは『人』による貢献の結果です。抱えていた問題が解消されることで労働意欲の向上につながり、その行動が業績に対し好影響を与えます。

従業員満足度調査(ES調査)実施の注意点

従業員満足度調査(ES調査)が企業にとって良い影響をもたらしてくれるものであると言っても、実施方法によっては効果が見られないことや、反対にマイナスの結果を導き、従業員のストレスや不満を増大させる結果になることも。
従業員満足度調査(ES調査)を行う上での注意点をご紹介します。

調査フォーマット(項目)の流用

いくつかのサイトでは調査フォーマットや設問例が紹介されており、それをそのまま使用して従業員満足度調査(ES調査)を自社内で実施されるケースも見受けられます。
そのような場合、『アンケート』はできるものの、自社の課題に対して必要な解が得られないことも多く、有意義な調査にならないこともあります。

企業課題に則していないテンプレート化されたフォーマットの流用

調査会社に依頼した際も既に存在するパッケージ化された調査フォーマットに企業の課題をあてはめ、カスタマイズを加えながら調査を実施することも多いのが実情です。
この手法は比較的安価に実施でき、業界比較などができるメリットもありますが、近年働き方が多様化し、企業によって働き方そのものや働く上で重視しているポイント、従業員の意識などが全く異なる中で、パッケージ化された調査で組織課題を解決することは困難になっています。

調査の実施自体が目的となっている

従業員満足度調査(ES調査)は、調査結果を分析した上で、具体的に課題解決に向けたアクションに落とし、実行することが本来の目的です。

ですが、調査を行った事実だけで満足してしまい、その結果から見えた課題に対し、具体的なアクションにつながらず終わってしまう企業も見受けられます。
これらは回答した従業員にとって、企業や経営陣に対しより一層不満を煽る結果となり、離職率が高まる、モチベーションが低下するなどのマイナス要因を生み、
結果として企業の経営状況を悪化させる一因にもなりかねません。

回答者が特定・推定されるような構造

調査は設問設計がとても重要ですが、従業員満足度調査(ES調査)は、時に企業や経営陣、上司に対し、ネガティブな評価につながる設問も含まれます。
そんな中で個人を特定される可能性のある設問があると、本音を得られず、調査として失敗に終わることも。匿名性を担保しつつ、相手が回答しやすい設問作りが重要です。

従業員満足度調査(ES調査)実施の重要な3つのポイント

マインドシェアでは多くの企業様の従業員満足度調査(ES調査)を実施してきましたが、調査を実施する上で特に重要となるポイントをご紹介します。

1:課題に沿った調査設計

まずは組織に関する現状と課題をヒアリングした上で、その課題を解決するためにどのようなプロセスで進めていくべきかを仮説構築していきます。
このプロセスは最も基本的なステップですが、従業員満足度調査(ES調査)の成功には欠かせません。

組織課題は往々にして複雑に複数の要因が絡み合っていることが多く、その解決には、従業員満足度調査(ES調査)だけでなく複数の調査を組み合わせる必要がある場合も見られ、その際はインタビューやグループセッションなどをES調査の前後に実施することを提案することもあります。

常に“課題解決”をゴールに見据え、クライアントと仮説を構築しながら調査設計をしていきます。

2:綿密かつストレスフリーな調査手法

企業によって従業員の労働環境が異なるため、企業体系に応じて最適な手法を検討する必要があります。

例えば、

  • 従業員はオフィス勤務、工場勤務、店舗勤務のどれであるか?
  • 従業員はPCを持っているか?メール機能を有しているか?

などの企業ごとの状況を把握した上で、最もスムーズ且つ丁寧に進められるアンケート手法を検討・実行します。
オペレーションを細かく設計することが、従業員が気持ちよく回答できる環境を作り、回収率の向上に寄与します。

3:改善に向けたアクションプラン

調査結果をもとに、改善につながるアクションプラン策定をゴールとしています。
特に、従業員満足度調査(ES調査)においては、問題点を把握した後の改善アクションが重要なフェーズになります。

調査設計から集計分析まで、常に改善することを見据えてプロジェクトを推進していきます。
また、改善アクションは冊子などの制作物や社内向け発表イベントなど企業様によって様々ですが、マインドシェアはクリエイティブ部門やイベント部門もあるので、ご要望に応じて連携し、改善アクションまで含めてサポートも可能です。

当社では次のようなご依頼はお断りしております。
マインドシェアはマーケティング会社として、企業様の後方支援を行っている会社です。
後方支援はご依頼いただく企業様の、価値の向上を目的とするものです。
そのため、以下のようなご依頼についてはお断りしております。
・都合の良い調査結果を出すための調査
・見積が最優先事項のご依頼
・具体的な改善を行う予定のない、形式的に行った事実だけを残す調査
・調査した結果と異なる報告をご要望いただく調査
従業員満足度調査(ES調査)は従業員にとって、属する企業が成長しようとする『意思表明』でもあります。そのため、当社ではご依頼に全力で取り組むためにも、本気でお取り組みいただく企業様のみをご支援しております。

【目的別】従業員満足度調査(ES調査)の方針イメージ

ひとくちに、従業員満足度調査(ES調査)と言っても調査目的は様々。
各企業が有する課題に応じて、調査の内容と目指すべき方向性は大きく異なります。以下に、目的・課題別の従業員満足度調査(ES調査)の在り方について一例を示しますご紹介します。

ケースA:従業員に対して企業理念を浸透させたい

企業理念が従業員に対して求めている意識や行動を事前に定義した上で、従業員アンケートを実施。評価軸を設定することで、理念浸透に向けて足りない点や取り組むべき施策を把握できるようにする。

ケースB:経営と現場で自社に対する認識のギャップを見つけたい

従業員に対して自社に対するイメージを聴取することで、経営が考える“あるべき姿”との一致度を検証。また、“あるべき姿”が意識や行動としてなされているかまで把握し、改善につなげるポイントを見つける。

ケースC:新卒入社3年未満社員の離職をなるべく防ぎたい

新卒入社3年未満社員に対してアンケートを実施。満足度やNPSの高低でセグメントを行い分析することで、長く在籍してもらうために必要な要素を導出する。

ケースD:店舗ごとの従業員満足度を調べたい

各店舗の従業員満足度やモチベーションに関する調査を実施し、店舗の売上達成率との相関をチェック。売上達成率上位店舗と下位店舗における、従業員の声を比較分析することでボトルネックを探索。

マインドシェアの従業員満足度調査(ES調査)は、各企業の課題に則した綿密な仮説構築と調査設計を行い、現状把握に留まらない改善に向けたアクション施策までご提案します。

具体的な従業員満足度調査(ES調査)の実施フロー

①企業課題に応じた調査目的を定め、仮説を構築する

調査目的を明確にすることで、本質的な課題や要因の仮説を構築しやすくなります。

②仮説を正しく検証するための調査設計を実施

基本設問項目をベースに課題解決を見据えた仮説を組み込むことで、現状把握で終わらない調査を実施します。
また、回答者が個人特定の不安を抱かない調査方法を用いることで、従業員から正直な声を取得します。

③クライアントの組織体制に最適な調査手法を検討

企業規模や従業員人数、拠点数、勤務形態、勤務環境などに応じて、最も効率的でスムーズに進められる調査手法を検討します。

④事実から真実を導くための分析を実施

従業員から得られた声を集計し、統計的知見やビジネス背景をもとに、調査結果が示す真実を導きます。

⑤ナレッジ共有できるように分析結果をレポート化

たった1人で社員のモチベーションや組織力を向上させることは困難。いかにナレッジ共有するかが課題解決の肝となるため、誰が見ても腑に落ちて理解しやすいレポーティングを実施します。

⑥ナレッジ共有で終わりにしない改善施策を策定

アクションなくして、改善は図れません。調査結果をもとに、クライアントのあるべき姿と照らし合わせながら、次のアクションの方向性を示唆。改善プラン実行に当たっても、マインドシェアがプランニングや制作までサポートしています。

従業員満足度調査(ES調査) 実施スケジュール

実施項目 Webアンケート 紙アンケート
調査企画・設計 10営業日~ 10営業日~
アンケート画面作成 5営業日~
アンケート用紙準備・発送 5営業日~
実査 10営業日~ 10営業日~
集計・分析・レポーティング 15営業日~ 15営業日~

 

従業員満足度調査(ES調査)の成果実施事例

Case1

好調店・不調店への調査から好調要因を分析

クライアント 外食チェーン店
目的 好調店・不調店の要因を把握し、今後の営業活動に活用
業務サポート領域 ・好調店・不調店の覆面調査(ミステリーショッパー)
・好調店・不調店の店長ヒアリング
・店舗利用会員800名への顧客満足度調査

店舗側・顧客側それぞれの視点から売上好調の理由を分析

好調店と不調店の違いを明確にし、今後の営業活動に活用するため、好調店・不調店の店長・スタッフへのヒアリング、覆面調査を実施するとともに、店舗会員に対する顧客満足度調査を実施し、実際の顧客評価も取得。店舗・顧客の両面から好調要因・不調要因を分析しました。
調査データ

好調店・不調店の違いを明らかにし、全社の取り組みとして実施

結果、売上が特に好調な店舗では店長が「サーバントリーダーシップ」の考え方のもとにマネジメントを行っていることが明らかになりました。本調査結果に基づき、店長の教育プログラム開発への取り組みを実施しました。

カテゴリー: 食品
Case2

従業員意識調査(ES調査)を通じて企業力を向上

クライアント アパレルブランド
目的 ブランドの重要構成要素である従業員が幸せを感じる職場づくり。
そのために、従業員満足の向上と、企業理念や方針を浸透させたい。
課題 従業員の満足度のみならず、経営陣に対する評価や要求など、踏み込んだ内容まで率直な意見・考えが把握できるES調査を実施したい。
業務サポート領域 ・従業員満足度調査/設問設計・定量調査・集計・分析
・2010年以降毎年実施

日本全国に50店舗を構えるアパレルブランド。
そのブランド力を維持・向上させるためには、店舗従業員・本社従業員・経営層の結束と連携が必須となります。そこで、経営理念・方針の浸透を重要視すると同時に、ブランドを構成するヒトが「幸せ」であることを願い、働きがいのある職場の実現を目指した従業員満足度調査を実施しました。

カテゴリー: 住まい・暮らし
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Case3

中期経営計画の策定を支援

クライアント 空間デザイン・施工
目的 長期ビジョンの実現に繋がる中期経営計画を策定したい。
そのために、顧客満足や従業員満足といった調査分析によってポジションの現状把握と満足度を向上するための策を導きたい。加えて、社会潮流や社会要請など未来に求められる姿・目指すべき姿(インサイト)を客観的に捉えることで、中長期戦略を構築したい。
業務サポート領域 ■ステークホルダー調査
・経営幹部調査(定性調査)
・有識者調査(定性調査)
・金融機関調査(定性調査)
・顧客満足度調査(アドバイザリーミーティング)
・協力会社満足度調査(定性調査)
・従業員意識調査(定量調査)

これまでCS調査・ES調査を実施し、現状の評価と期待から中期経営計画を策定していました。しかし、今回のケースでは、より長期的な視野に立脚した示唆を得る必要がありました。
そこで、本当に求められる価値=インサイトの導出を行うべく、目的達成のために最適と考える実行プロセスを提案しました。

カテゴリー: 住まい・暮らし
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