logo

商業マーケティング

従業員満足度調査(ES調査)

従業員満足度調査(ES調査)で、
組織力を高め企業の成長につなげる

従業員の意識向上は、組織の力を強めると同時に、サービスの質を高め、「顧客満足度」や「ブランド価値の向上」に直結する大切な「経営課題」です。従業員満足度調査(ES調査)を実施することで現場力を強化し、業績向上につながる好循環を生み出しています。

従業員満足度調査(ES調査)を実施する意義とは何か?

従業員満足はいわゆるエンゲージメントの向上につながります。エンゲージメントは雇用条件や労働環境だけでなく、経営理念の浸透やその共感、社会的な存在意義などによって構成されるため、従業員満足度調査(ES調査)もエンゲージメントを高めるための戦略・アプローチに即した内容である必要があります。

よくある従業員満足度調査(ES調査)の問題点

従業員満足度調査(ES調査)を実施する場合、ある程度パッケージ化された調査フォーマットにクライアントの課題を当てはめてカスタマイズを加えながら調査を実施することが多いです。しかし、近年働き方が多様化し、企業によって働き方そのものや働く上で重視しているポイント、従業員の意識などが全く異なる中で、パッケージ化された調査で組織課題を解決することは困難になっています。
クライアントごとの課題に沿ってゼロから調査を設計していくことこそが、組織の本質的な課題を解決するために重要なことであると我々は考えています。

マインドシェアの従業員満足度調査(ES調査)の強み

強み①:クライアントごとの課題に沿った調査設計

まずはクライアントの組織に関する現状と課題をヒアリングした上で、その課題を解決するためにどのようなプロセスで進めていくべきかを仮説構築していきます。様々に存在している組織課題の解決に向けては、従業員満足度調査(ES調査)の実施だけでは難しい場合もあり、インタビューやグループセッションなどをES調査の前後に組み込むこともあります。
常に“課題解決”をゴールに見据え、クライアントと仮説を構築しながら調査設計をしていきます。

強み②:調査実施のオペレーションまで細かく組み立てる

企業によって従業員の労働環境が異なるため、企業体系に応じて最適な手法を検討する必要があります。
例えば、
・従業員はオフィス勤務、工場勤務、店舗勤務のどれであるか?
・従業員はPCを持っているか?メール機能を有しているか?
などの企業体系を把握した上で、最もスムーズ且つ丁寧に進められるアンケート手法を検討・実行します。
このオペレーションを細かく設計することで従業員が気持ちよく回答できる環境を作り、回収率の向上に寄与します。

強み③:調査結果から改善に向けたアクションプランの提案

マインドシェアでは調査結果をもとに、改善につながるアクションプラン策定をゴールとしています。特に、従業員満足度調査(ES調査)においては、問題点を把握した後の改善アクションがエンゲージメントの向上に向けてとても重要なフェーズになります。調査設計から集計分析まで、常に改善することを見据えてプロジェクトを推進していきます。

従業員満足度調査を実施する際の注意点

注意点①:「なんとなく」でアンケートを実施しない

問題点の把握に留まってしまうアンケートを実施した場合、従業員の立場からすると「勇気を出して本音を言ったのに会社は何も対応してくれなかった」と会社への失望につながります。組織課題の解決に向けて、そもそも改善できない問題点は安易に聴取しないことや、あらゆる課題に対して具体的に取り組む覚悟が必要です。

注意点②:個人を特定できるような設問を設計しない

性別や年齢、所属部署、雇用形態、社歴など事細かに聴取すると、たとえ数百人~数千人規模の企業であろうと簡単に個人を特定できてしまいます。そういったアンケートでは、回答者が個人を特定されてしまうことへの懸念から正直に回答してもらえません。事前に仮説を構築した上で、必要最低限の基本属性設問を検討する必要があります。

“課題解決“を主軸に置いた従業員満足度調査(ES調査)

ひとくちに、従業員満足度調査(ES調査)と言っても調査目的は様々。各企業が有する課題に応じて、調査の内容と目指すべき方向性は大きく異なります。以下に、目的・課題別の従業員満足度調査(ES調査)の在り方について一例を示します。

ケースA:従業員に対して企業理念を浸透させたい

企業理念が従業員に対して求めている意識や行動を事前に定義した上で、従業員アンケートを実施。
評価軸を設定することで、理念浸透に向けて足りない点や取り組むべき施策を把握できるようにする。

ケースB:経営と現場で自社に対する認識のギャップを見つけたい

従業員に対して自社に対するイメージを聴取することで、経営が考える“あるべき姿”との一致度を検証。
また、“あるべき姿”が意識や行動としてなされているかまで把握し、改善につなげるポイントを見つける。

ケースC:新卒入社3年未満社員の離職をなるべく防ぎたい

新卒入社3年未満社員に対してアンケートを実施。満足度やNPSの高低でセグメントを行い分析することで、長く在籍してもらうために必要な要素を導出する。

ケースD:店舗ごとの従業員満足度を調べたい

各店舗の従業員満足度やモチベーションに関する調査を実施し、店舗の売上達成率との相関をチェック。
売上達成率上位店舗と下位店舗における、従業員の声を比較分析することでボトルネックを探索。

マインドシェアの従業員満足度調査(ES調査)は、各企業の課題に則した綿密な仮説構築と調査設計を行い、現状把握に留まらない改善に向けたアクション施策までご提案します。

従業員満足度調査(ES調査) 実施フロー

①企業課題に応じた調査目的を定め、仮説を構築する

調査目的を明確にすることで、本質的な課題や要因の仮説を構築しやすくなります。

②仮説を正しく検証するための調査設計を実施

基本設問項目をベースに課題解決を見据えた仮説を組み込むことで、現状把握で終わらない調査を実施します。
また、回答者が個人特定の不安を抱かない調査方法を用いることで、従業員から正直な声を取得します。

③クライアントの組織体制に最適な調査手法を検討

企業規模や従業員人数、拠点数、勤務形態、勤務環境などに応じて、最も効率的でスムーズに進められる調査手法を検討します。

④事実から真実を導くための分析を実施

従業員から得られた声を集計し、統計的知見やビジネス背景をもとに、調査結果が示す真実を導きます。

⑤ナレッジ共有できるように分析結果をレポート化

たった1人で社員のモチベーションや組織力を向上させることは困難。いかにナレッジ共有するかが課題解決の肝となるため、誰が見ても腑に落ちて理解しやすいレポーティングを実施します。

⑥ナレッジ共有で終わりにしない改善施策を策定

アクションなくして、改善は図れません。調査結果をもとに、クライアントのあるべき姿と照らし合わせながら、次のアクションの方向性を示唆。改善プラン実行に当たっても、マインドシェアがプランニングや制作までサポートしています。

従業員満足度調査(ES調査) 実施スケジュール

実施項目 Webアンケート 紙アンケート
調査企画・設計 10営業日~ 10営業日~
アンケート画面作成 5営業日~
アンケート用紙準備・発送 5営業日~
実査 10営業日~ 10営業日~
集計・分析・レポーティング 15営業日~ 15営業日~

 

従業員満足度調査(ES調査)の
成果実施事例

Case1
好調店・不調店への調査から好調要因を分析
クライアント 外食チェーン店
目的 好調店・不調店の要因を把握し、今後の営業活動に活用
業務サポート領域 ・好調店・不調店の覆面調査(ミステリーショッパー)
・好調店・不調店の店長ヒアリング
・店舗利用会員800名への顧客満足度調査

店舗側・顧客側それぞれの視点から売上好調の理由を分析

好調店と不調店の違いを明確にし、今後の営業活動に活用するため、好調店・不調店の店長・スタッフへのヒアリング、覆面調査を実施するとともに、店舗会員に対する顧客満足度調査を実施し、実際の顧客評価も取得。店舗・顧客の両面から好調要因・不調要因を分析しました。
調査データ

好調店・不調店の違いを明らかにし、全社の取り組みとして実施

結果、売上が特に好調な店舗では店長が「サーバントリーダーシップ」の考え方のもとにマネジメントを行っていることが明らかになりました。本調査結果に基づき、店長の教育プログラム開発への取り組みを実施しました。

カテゴリー: 食品
Case2
従業員意識調査(ES調査)を通じて企業力を向上
クライアント アパレルブランド
目的 ブランドの重要構成要素である従業員が幸せを感じる職場づくり。
そのために、従業員満足の向上と、企業理念や方針を浸透させたい。
課題 従業員の満足度のみならず、経営陣に対する評価や要求など、踏み込んだ内容まで率直な意見・考えが把握できるES調査を実施したい。
業務サポート領域 ・従業員満足度調査/設問設計・定量調査・集計・分析
・2010年以降毎年実施

日本全国に50店舗を構えるアパレルブランド。
そのブランド力を維持・向上させるためには、店舗従業員・本社従業員・経営層の結束と連携が必須となります。そこで、経営理念・方針の浸透を重要視すると同時に、ブランドを構成するヒトが「幸せ」であることを願い、働きがいのある職場の実現を目指した従業員満足度調査を実施しました。

評価軸・分析軸を定義することで、改善すべき課題が見える

■経営理念の浸透度を確認するために、理念や方針の「認知」「意図理解」「共感度」「行動実態」などといった実態を聴取。

■但し、浸透度をただ把握するだけでは課題が見えず、実行すべき施策も検討できません。
そこで、企業理念を通じて従業員に求める意識や行動とは何か?を経営陣にヒアリング。
その実行度を確認することで優劣を判断し、課題抽出と実行施策提案を実施しました。

改善アクションなき従業員満足度調査(ES調査)は諸刃の剣。
取り組みに向けた覚悟を経営陣と共有

■経営陣への要求など率直な声を聴取したいという要望があったため、自由回答を多く配置。

※但し、様々な要望を吸い上げるということは、従業員に改善の期待をさせてしまうため、必ず結果を開示し改善アクションに取り組む信念がなければ自由回答を頻出する設問設計、ひいてはES調査の実施は行わない方が良いといえます。

■弊社では、ES調査のリスクを共有し、構想している改善アクションを共有いただいたうえで調査を実施します。
多岐にわたる自由回答に対し、ひとつひとつの発言の意図を丁寧に解釈した上で課題・問題に対するリコメンデーションを付与。

■クライアントが確信をもって施策を推進することができるよう支援を行った結果、従業員満足度は脅威の90%を超える結果に。

カテゴリー: 住まい・暮らし

関連するその他のサービス