費用対効果調査（ROI調査）

投資に対する効果を正確に把握し、次年度以降のプランへと生かせていますか？

クロスメディア・トリプルメディアでの施策が増加する中、同時に実施する施策数が多いほど、施策個別の成果を算出することは難しくなります。しかし、全ての施策の個別費用対効果を把握し、最も効率の良い施策への投資を集中することが望ましく、さらに部署ごとに行っている施策自体も横断して検証を行い、ブランドマネージャーは全施策の中での費用対効果で成果を見ることが本来のあり方です。

資に対するリターンを正確に把握できるマインドシェアのソリューション

「費用対効果調査」には、目的に応じて大きく２つの手法があります。

１つ目は一般的な代理店や調査会社で行われる「施策の成果（浸透）調査」です。施策に接触した人の内、何％が認知や購入・リピートに至ったかという出現率を成果としますが、その場合、広告やキャンペーンに接触・購入した実態はあるものの、施策がなくとも購買行動に至る予定であったいわゆる「ファン」も施策成果に含んでしまっているため、施策の成果調査の数値と売上拡大の数値が合致しません。
しかし、施策予算の維持・拡大のエビデンスとしては有効であるため、多くの企業で実施されており、予算に対する説明や次年度予算の確保という目的に対しては適切な方法といえます。

一方で、デメリットとしては、本来「費用対効果」とは投資に対し、売上拡大に寄与した実数（新規購入者や継続購入維持者など施策によって繋ぎ止めた顧客）を母数とすべきですが、元々ファンである顧客を含んだ成果としているため施策の過剰評価が発生します。

２つ目は本来的な「費用対効果調査」で、投資に対し、売上拡大に繋がった施策とその効果を検証する手法です。
前述の手法とは異なり、施策に接触・購買行動を起こしたとしても、元々のファンは成果に含まないため、「施策の効果調査」と比較すると厳しい数値が出やすい方法ですが、投資に対してのリターンを把握するために適切な手法であり、近年大手企業でも採用が拡大しています。
マインドシェアのサービスでは、後者の「費用対効果調査」をご提供しています。